コロナ対応を考える72 コロナワクチン副反応が認められないのはなぜ？　タネまき会にご参加を！

感染の拡大と新型コロナワクチンの有用性が強調される中、副反応への対応に疑問の声が高まっています。

コロナパンデミックということで、ワクチンへの期待が高まり、異例の速さで承認された新型コロナワクチン。当初は医療関係者や感染リスクの高い高齢者を中心に進められましたが、職域接種という集団接種により、日本では3億回をこえる接種がなされました。デルタ株、オミクロン株、BA系株と変異する中でも、日本はワクチン接種の勢いは止まりません。

効果や死亡を含むさまざまな副反応が発生する中で、「感染はしても重症化のリスクは減ると聞いて、打つと決めた。」人が多い中、このままワクチン頼みで良いのか、国民の間に疑問の声と困惑が広がっています。

感染拡大と強調されますが、実際。身の回りでも感染する方が増加しているのではないでしょうか。しかし、新型コロナウィルスは、これまでとは大きく異なるオミクロン株が出て来て、肺で増えにくくなり、デルタと比較して病原性が大幅に低下し、そのぶん感染力が強く当然かかる人も多いのです。厚労省の発表とは異なり、財務省発表では、致死率は0.48％としており、これは季節性インフルエンザの0.55％を下回る。ちなみにデルタ株は2.5％でした。

新型コロナウィルスはいま、風邪ウィルスの中で知られている４つのコロナウィルスに続く、５番目の「風邪ウィルス」になりつつあるとみなしうる。ウイルスが弱毒化する中で感染力を増加させ人類との共存が図られていくという歴史の流れの中で、今の状況を感染拡大と恐れる必要性は低いと考えます。

問題はワクチンです。「ワクチン接種後に感染が拡がる」という論文が８月に「サイエンス」に掲載されました。日本では３回目と４回目の追加ワクチン接種後、約１ケ月してから第６波と第７波が始まりました。その要因として、「遺伝子ワクチン」の追加接種を繰り返したことで、免疫機構が何らかの障害を受け、免疫力が低下したのではないかとの仮説も主張されています。

デルタ株の波とは異なり、重症者は少ないにもかかわらず死者数は昨年までより多くなっています。自己免疫疾患やがんの急激な進行、他の感染症への罹患、体力の消耗などにより、コロナ以外の病状の悪化で高齢者を中心に亡くなる人が増えているという仮説も示されています。

死因を特定せずすべての死亡者をカウントした数を「超過死亡」といいますが、これがワクチン追加接種数と連動しています。ちなみに、日本人のワクチン追加接種回数は米英と比較しても目立って高くなっているのです。特にブースター接種が本格的に始まった2022年2月からの死亡者数が増加し、2022年度の死者数は3.11の東日本大震災を超えると言われています。感染による死亡なのか、ワクチン接種による副反応死亡なのかについても問題提起がされ始めています。

一方で、HPVワクチンをはじめとした他のワクチンについても教育現場でも接種勧奨が強化されています。特に10月から翌年2月まではインフルエンザの同時接種が進められています。今季は史上最大量のインフルエンザワクチンが生産されていますが、ウイルス干渉などの医学的根拠も示されないまま、また副反応を考慮しないで進められています。（以上の詳細については2022.12.17ワクチントーク北海道の札幌講演レジュメをご希望の方はご連絡ください）。

今年度は副反応被害者、遺族の提訴が始まると言われています。コンシューマネット・ジャパンではこれまで、ブックレットの発行などを通じて、また審査請求や裁判支援を行い予防接種の副反応の歴史と救済の情報、被害者の支援を目的とした活動をしてきました。

新年最初のタネまき会では、予防接種救済制度の概要と新型コロナワクチンの救済制度の問題点を通して、被害のあわないために、あった場合にどうすれば良いのかについて皆さまと思います。

皆さまのご参加をお待ちしています。（できるだけ予約いただくことをお願いします）

 

予約等連絡先：info@consumernet.jp

2023年第1回　タネまき会

「新型コロナワクチン、副反応救済されないのはなぜ？」

2023年1月26日（木）

午後7時（19時）開催

 

 

タネまき会は不定開催ですが、予防接種以外のテーマも予定しています。毎月25日前後の開催をめどに開催していきたいと思います。地方での実開催のご希望がありましたらご連絡をお待ちしています。

（古賀　真子）